「Japanese only」は人種差別なのか？——日本語しか話せませんという現場の事情と、その伝え方

なぜこの表示が問題になるのか

日本の飲食店で時折見かける「Japanese only」という表示。日本で暮らしている人であれば、これが「スタッフは日本語しか話せません」という意味であることは、なんとなく察しがつくだろう。

しかし、英語圏から来た観光客にとって、この表現は全く別の意味に見える。「Japanese only」は文字通り「日本人のみ」と読める。つまり、「日本人以外の入店はお断り」という人種差別的なメッセージとして受け取られてしまうのだ。

現代のSNS時代、一枚の写真が瞬時に世界中に拡散される。観光客が撮影した「Japanese only」の看板が、「日本で人種差別を受けた」という文脈でTwitterやRedditに投稿され、炎上するケースは少なくない。

店側の本当の事情

では、なぜ店はこのような表示を掲げるのか。多くの場合、その理由は至ってシンプルで、かつ切実なものだ。

まず、言語の壁がある。特に個人経営の小さな店では、英語を話せるスタッフがいないことがほとんどだ。メニューの説明ができない、アレルギー対応の確認ができない、予約のやり取りができない——これらは店にとって非常に大きなリスクとなる。

次に、過去のトラブルの経験がある。英語でのコミュニケーションがうまくいかず、注文の行き違いでクレームになったり、予約のすっぽかしが続いたり、日本の飲食店独自のルール（例えばお通し代、席料、ラストオーダーなど）が伝わらずトラブルになったケースを経験した店主も少なくない。

彼らにとって「Japanese only」の表示は、差別ではなく自己防衛なのだ。「うちは日本語しか対応できないから、それでも良ければどうぞ」という意図が、英語表現のニュアンスの罠にはまってしまっている。

国際的な文脈での「Japanese only」

英語圏、特にアメリカやイギリスでは、人種差別の歴史が深く刻まれている。「Whites only」「No Blacks」といった看板は、かつて公民権運動の時代に実際に存在し、今なお負の遺産として記憶されている。

そのような歴史的文脈を持つ人々が「Japanese only」という表示を見たとき、条件反射的に人種差別を連想するのは、ある意味自然なことだ。彼らにとって「〇〇 only」という表現は、それ自体が強いネガティブな意味合いを持っている。

さらに、日本にはごく一部であるが、実際に外国人の入店を拒否する店が存在することも事実だ。その区別がつかないまま、すべての「Japanese only」表示が同じ括りで批判されてしまうことがある。

より適切な表現への提案

では、店側はどうすれば良いのか。意図が正しく伝わる表現に変えるだけで、誤解の多くは防げる。

例えば、以下のような表現が考えられる。

また、言語アイコンやピクトグラムを活用するのも効果的だ。日本語の「あ」マークに斜線を入れて「No English」を示したり、翻訳アプリの使用を促すQRコードを掲示したりする工夫も見られるようになっている。

双方の立場を理解する

この問題には、正解がない側面もある。

店側の立場で言えば、言語対応の限界は現実的な問題であり、それを伝えること自体は差別ではない。ただし、伝え方を間違えると、意図しない形で店のイメージを損ない、日本のホスピタリティ全体の評判にも影響しかねない。

一方、観光客の立場で言えば、見慣れない国で言葉の通じない店に入るのは不安なことだ。その不安に対して「お断り」と受け取れるメッセージを見れば、傷つくのは当然だろう。

重要なのは、どちらが正しいかを争うことではなく、誤解を減らすための工夫を重ねることだ。

LocalWaysとしての役割

LocalWaysは、日本の飲食店と海外からの訪問者の間に立つ「通訳」のような存在でありたいと考えている。

私たちは、店側の事情——言語の壁、予約システムの違い、日本特有のルール——を理解している。同時に、観光客が抱える不安や戸惑い——どこに行けばいいかわからない、英語が通じるか不安、歓迎されているのかわからない——も理解している。

AI技術を活用した検索機能では、言語対応の有無やインバウンド対応の程度を考慮しながら、ユーザーに合った選択肢を提示することを目指している。また、記事を通じて、日本の飲食店文化の背景を伝え、相互理解を深める手助けをしたいと思っている。

「Japanese only」という表示一つをとっても、そこには言語・文化・歴史が複雑に絡み合っている。その背景を知ることが、より良い体験への第一歩になるはずだ。