アルゴリズムが見落とす日本の食文化：地元に愛される「隠れた名店」の世界

駅から徒歩15分、住宅街の中の名店

東京の下町に、創業40年を超える焼き鳥店がある。最寄駅から徒歩15分、住宅街の中にひっそりと佇んでいる。カウンター8席のみ。英語メニューはない。クレジットカードも使えない。

この店をGoogle Mapsで検索しても、上位には表示されない。レビュー数は少なく、写真もほとんどない。しかし、地元の常連客は週に何度も通い、予約なしでは座れないことも珍しくない。焼き鳥の技術、炭火の管理、素材の仕入れ——すべてにおいて熟練の域に達している。

こうした店は日本中に存在する。観光ガイドには載らず、検索アルゴリズムにも引っかからない。しかし、日本の食文化の厚みを支えているのは、まさにこうした店々である。

アルゴリズムが優先するもの

なぜこうした名店は検索結果に表示されにくいのか。現代の検索アルゴリズムが何を優先しているかを理解する必要がある。

Google Mapsのローカル検索は、レビュー数、更新頻度、写真の量、ウェブサイトの有無、営業情報の完全性などを重視する。多言語対応、オンライン予約システム、SNSとの連携——これらがある店舗は可視性が高まる。

しかし、昔ながらの小さな飲食店は、こうした要素を持たないことが多い。ウェブサイトがない。SNSアカウントもない。電話予約のみ。現金払いのみ。それでも、料理の質と常連客の支持によって何十年も続いている。

言語とメタデータの壁

言語の問題も大きい。多くの地元密着型の店舗は、店名も説明も日本語のみで登録されている。英語で「yakitori near me」と検索しても、日本語のみで登録された店舗は結果に表示されにくい。

メタデータの問題もある。Google Mapsでは、店舗情報にカテゴリやタグを設定できる。しかし、オーナー自身がデジタルに不慣れな場合、こうした情報が正確に登録されていないことがある。「居酒屋」なのか「焼き鳥専門店」なのか——この区別が曖昧だと、検索にヒットしにくくなる。

さらに、営業時間や定休日の情報が更新されていないケースも多い。アルゴリズムは「情報の鮮度」も評価するため、更新頻度の低い店舗は順位が下がりやすい。

「地元の人だけが知っている」理由

こうした店が地元客に支持され続ける理由は明確である。常連との信頼関係、一貫した品質、適正な価格——これらは長年の実績によって築かれる。新規客を大量に集める必要がない。口コミで十分に席が埋まる。

むしろ、観光客が大量に押し寄せることを望まない店主も少なくない。言語の壁による誤解、予約のすっぽかし、文化的な摩擦——これらを避けるために、あえてデジタルプレゼンスを最小限にしている店もある。

結果として、「地元の人だけが知っている店」が生まれる。これは意図的な選択の場合もあれば、単にデジタル対応のリソースがないだけの場合もある。

アクセシビリティと文化的深度のトレードオフ

アルゴリズムは「アクセシビリティ」を重視する傾向がある。英語対応、キャッシュレス決済、オンライン予約——これらは外国人観光客にとって便利な要素であり、検索順位にも影響する。

しかし、「文化的深度」は必ずしもアクセシビリティと相関しない。何十年も同じ場所で、同じ方法で、同じ品質を守り続けてきた店には、観光客向けの整備が施されていないことが多い。それは劣っているのではなく、異なる価値観で運営されているだけである。

この両者は二項対立ではない。しかし、検索アルゴリズムは現状、アクセシビリティの高い店舗を優先的に表示する設計になっている。

隠れた名店に出会う方法

では、こうした店にどうすれば出会えるのか。いくつかの方法がある。

まず、食べログの活用である。日本のローカルなレビューサイトは、Google Mapsよりも地元密着型の店舗を網羅している傾向がある。ただし、日本語での検索が必要となる。

次に、人に聞くことである。宿泊先のスタッフ、近所の商店の人、あるいは偶然出会った地元の人に「おすすめ」を聞く。「osusume wa nan desu ka?（おすすめは何ですか？）」という一言が、思わぬ出会いをもたらすことがある。

最後に、路地裏を歩くことである。観光エリアから少し外れ、住宅街の小道を歩いてみる。暖簾（のれん）がかかった小さな店、地元客で賑わう居酒屋——こうした発見は、検索では得られない。

技術で埋められるギャップ

LocalWaysは、この情報ギャップを埋めることを目指している。日本語のデータベースから情報を収集し、利用者の自然な言葉による質問に対して、適切な店舗を提案する。

「地元の人が通う、カウンターだけの小さな焼き鳥屋」——こうした具体的なリクエストに対して、検索アルゴリズムでは見つけにくい店舗を含めて提案できることが強みである。言語の壁を越え、文化的深度を持つ店舗へのアクセスを支援する。